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■ ドクターの皆さまが描く老後のビジョンとは？
こんにちは。 株式会社グローバル・リンク・マネジメントの杉岡大輝と申します。
始めに、皆さまに2つ質問をさせていただきます。
- 老後のお金の準備はされていますか？
- 老後に必要なお金は、いくらくらいだと思われますか？
ドクターのお仕事は定年なく働ける（可能性のある）職種とは言え、いつ何時、けがをしたり病気になったりして働けなくなるかわかりません。 そういう意味でも、老後も含めての資産形成は必要です。
私が実際に日々ドクターの皆さまとお会いしお話を伺う中で、多くのドクターのどの世代でも共通するご意見は「配偶者や家族との時間を楽しむ」「海外旅行・国内旅行を楽しむ」などでした。 皆さまもご家族との時間を楽しみたいですよね。
そのためにはやはり「お金」が必要になります。 では一体いくらくらい必要なのでしょうか？
たとえば、高齢無職世帯の夫婦の場合ですと、
[1カ月の平均支出]
24万3,006円（年間約300万円）
約300万円 × 30年 ＝ 約9,000万円
（参考:総務省「家計調査報告」（2016年2月）をもとに算出
http://www.stat.go.jp/data/kakei/index.htm）
この数字はあくまで最低限の生活を営むために必要な金額です。 ゆとりある老後を考える時には、この金額では難しいのは言うまでもありません。
■ なぜドクターは不動産によって老後資金を作るのが向いているのか？
理由は不動産投資であれば自分は面倒な手間を掛けずに、手軽に節税対策もできてしまうからです。 節税対策、その手段は色々あるのですが、中でも不動産投資は所得が高い方にとって効果的と言えます。 つまりドクターの方々にはうってつけの老後資金対策なのです。
投資用不動産の購入は所得税の節税方法として知られています。 不動産に掛かる経費、不動産管理に掛かる経費が、所得額を計算する際に給与所得と損益通算できますので （https://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/2250.htm）、多くの場合、源泉徴収された税金の一部が還付されます。
所得の額が高額の方ほど税率が高くなりますので（超過累進税率https://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/2260.htm）、より所得が高い方が効果は大きくなります。
今後さらに負担が増えていく所得税を節約・削減することで、ご自身の将来の自己投資にそのお金を回せます。 しかもそれが面倒な手間をかけずにできることから、今多くのドクターが不動産投資を始めています。
所得税のメリットだけで不動産投資と安直に考えるものでもありませんが、低金利の時代に金融商品で増やしにくいからこそ、税金の削減ははるかに資産形成上有利に働くと言えるでしょう。
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