m3QOL君m3.com QOL君 メルマガ

コンシェルジュ 廣田 舞子

リスクマネジメント・ラボラトリー

廣田 舞子

皆さま、こんにちは。 m3.com上において、株式会社リスクマネジメント・ラボラトリーのコンシェルジュを務めている廣田 舞子です。

今年から始まりました、『投資 ○○のすゝめ』シリーズは、証券会社にて20年間、1,500名以上のお客様への資産運用アドバイスをしてきた私が成功や失敗の経験を元に、資産運用において本当におすすめしたいことを毎回テーマに設け、ひとつずつ連載でお伝えしていきます。

読んでくださっている先生の資産運用におきまして、このコラムの内容がお役に立てば幸いです。

それでは、どうぞ。
『投資 ○○のすゝめ』
第3回 『長期投資のすゝめ』

『投資 ○○のすゝめ』

第3回 『長期投資のすゝめ』

■ 投資は難しいと思っていませんか?
コロナショック後、世界的に右肩上がりに上昇していた株式市場が今年に入り下落しています。 その状況をみて、高い時に売っておけばよかった、投資は難しい、と思われる方がいます。 株式はリスク性商品であり、上下に振れるものだと思って投資しなければなりません。

そもそも株式市場には様々な参加者がいます。 日本の株式市場でみると、

  • 外国人投資
  • 機関投資家
  • ヘッジファンド
  • 個人投資家

株式投資を本業としているプロと、素人である個人も同じ土俵にいるのです。 近年は人ではなく、コンピューターが判断するアルゴリズムトレード等も台頭してきており、株式市場の値動きは高速化、複雑化してきています。

個人が資産形成していく上で株式投資は欠かせないものではありますが、プロと同じような投資の手法をする必要はありません。 多くの時間や労力をかける必要もないのです。 そこでおすすめしたいのが長期投資です。

 

■ 長期投資のすゝめ
ここでの長期投資の概念は長期的に投資を継続することで安定した収益の獲得を目指す投資スタイルです。 期間としては10年以上を目安としています。

1. 投資? 投機?
そもそも投資の概念について、思い違いをされていることが多くあります。
投資に対して似て非なるものに投機があります。下記で違いをご覧ください。



投資と投機は全くの別物です。 長期投資においては投資の概念を念頭に置くことが大切です。

2. 短期投資のデメリット

  • 短期の売買を繰り返すとその都度手数料がかかる。
  • タイミングを計るのが難しく、投資手法を学んだり情報収集をしたり、時間がかかる。
  • 相場の動きが常に気になり、一喜一憂し、気持ちが休まらない。
  • 短期的に大きくリスクを取りに行くので、投資先を見誤ると大きな損失を被る。
  • 一度失敗すると二度と投資をしたくなくなる。

売買を投機として捉え、楽しみたい場合は別として、「儲かりさえすればいい、損をしなければいい」という考えは危険です。

目先の利益を取りに行く、損を回避するということは短期売買を繰り返すことになります。 長期に保有していればもっと利益が出たのにと、機会損失ともなりえます。

3. 長期投資のポイント

  • 長期的に成長が期待される投資先を選ぶ。
    (国であれば人口増加、GDP成長率、モノ・ヒトの資源、など)
    (企業であればキャッシュフローの安定性と成長性、価値を創出し続けること、など)
  • 将来性のあるテーマであること。
    (技術革新、国の政策、など)
  • 目先に使う予定が決まっている資金では投資しない。
  • BUY & HOLD、もしくはBUY & FORGET。
    (買ったら持ち続けましょう、買ったら忘れてしまいましょう)

最近は100年に一度といわれるような下落(リーマンショック、ギリシャショック、チャイナショック、コロナショック等)が度々相場を襲います。

せっかく出ていた利益を取り損なうことや、これ以上損失を出すことに不安を感じ、売却を急ぎ、買い戻しができないまま相場は戻っていくという場面を繰り返しています。 投資をやめてしまうことが一番の損失であるということです。

投資をする前に自身の投資の目的を明確にし、投資先を検討すること、投資後はどのような状況であれ、続けることが資産の成長につながります。

コンシェルジュ 廣田 舞子

いかがでしたでしょうか?

目先の売買で儲かった、損をしたと一喜一憂するより、投資期間の中でどれくらい資産が成長しているか、トータルリターンで考えることが大切です。 また、長期投資がすべてではありません。

時代に合った旬のテーマ型投資信託は3~5年の中期で考える、世界株や米国株のインデックスファンド、バランス型ファンドは長期投資で大きく資産を成長させるなど、資金に色分けをしておくことが大切です。

現在国が用意した個人向けの資産形成制度は長期投資に有効な手段であると考えられます。

個人型年金制度であるiDeCoは60歳まで引き出すことができません。 また、NISA制度は一般NISAで最長5年間、積立NISAで最長20年間利益に対して非課税となります。

いずれも必然的に長期投資となる仕組みになっています。

株式会社リスクマネジメント・ラボラトリーでは資産形成におけるコンサルティングを数多く取り扱っております。

資産運用をこれから始めていきたいと考えていらっしゃる先生や、現在の運用を見直したいと感じておられる先生はぜひ当社をご活用いただければと思います。

お気軽にご相談ください。

   ⇒ ご質問・ご相談はこちら